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製品概要

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使用計算式
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機能詳細

『道路土工 擁壁・カルバート・仮設構造物工指針昭和62年5月 社団法人日本道路協会』、『道路土工 仮設構造物指針平成11年3月 社団法人日本道路協会』、『設計基準(案)土木設計編 平成4年4月 日本下水道事業団』および『構造物設計指針 平成10年6月 日本下水道事業団』のそれぞれの基準に対応。
※ 道路土工基準(昭和62年)では『仮設構造物設計基準平成2年10月 首都高速道路公団』の計算が可能。

基本入力
  • 土質データ
    土質データ単独で保存可能。(他の計算ケースや他の「Civil Plaza」でも利用可能)
    土層数:
    制限なし。
    土質定数:
    地山と改良後の土質定数を別々に入力可能。
  • 地下水
    地下水を考慮し、地下水位以下は水中重量での計算可能。
  • 水平方向地盤版力係数
    地盤反力係数を土質条件から自動的に計算することが可能。
    地盤の変形係数E0をN値より算出することが可能。
  • 土留めタイプ
    開削タイプと立坑タイプの選択が可能。
  • 断面決定用土圧(土質による係数)
    断面算定用に用いる係数を土質データのN値により自動判別することが可能。
  • 地盤改良の有無(受動土圧側)
    受働土圧側に地盤改良を考慮した計算が可能。
  • 小規模土留工
    チェックボックスにより小規模土留工として計算することが可能。
切梁入力
  • 切梁段数
    10段まで選択可能。各段切梁設置前の最大反力により支保工の計算を行う設定も可能。
  • 最下段切梁盛替えの計算
    最下段切梁盛替え時(最下段切梁撤去時)の断面計算を行うことが可能。
  • 切梁撤去時の計算
    切梁撤去時の計算を行うことが可能。
根入れ長条件
  • 最小土圧の比較  ← 最小土圧(0.3γh)
    上載荷重の有無の選択、地下水位以下での土の単位重量の使い分け、比較対象の土圧の指定が可能。
    また、砂質土層との比較を省略することも可能。
  • 掘削底面の安定計算
    ボイリングの検討、ヒービングの検討、盤膨れの検討を行うことが可能。
  • 自立時の計算
    一段目の設置および撤去時に状態を自立矢板として行うことが可能。
    自立時の計算方法を「モーメントの釣り合い」と「Changの方法」から選択可能。
    0.3・Σγ・Hの上載荷重を考慮するかしないかの選択が可能。
  • 矢板長の計算
    矢板長の計算において覆工板の厚さを考慮することが可能。
  • 根入れ・断面力の計算
    最下段切梁設置時及び最終掘削時のみで計算するか、全切梁設置時及び最終掘削時で計算するかを選択可能。
鋼材条件
  • 矢板の種類
    鋼矢板または軽量鋼矢板を選択して計算。
  • 支保工鋼材
    腹起しの計算、切梁(中間梁)の計算、火打ちの計算を行うか行わないかを選択可能。
    腹起し材、切梁材、火打ち材の使用鋼材をリース材、生材から選択可能で、使用形状はH形鋼、I形鋼から選択可能。
  • オイラー座屈・せん断応力度の計算式
    オイラー座屈応力度の計算式を道路土工H11仮設工指針p51や仮設計画ガイドブック等で用いる式や昭和62年度版道路土工などの式から選択することが可能。
    せん断応力度の計算式における断面積についてH鋼のウエブの長さの考え方を選択することが可能。
  • 軸力を受ける部材の計算式
    軸力を受ける腹起し材、切梁材の計算式をそれぞれで「道路橋示方書Ⅱ鋼橋編」・「道路橋示方書Ⅱ鋼橋編(強軸のみ)」・「建設省基準」から選択可能。
許容応力度
  • 土留壁
    土留壁の許容曲げ応力度(N/mm2)およびヤング係数(kN/m2) を設定。
  • 支保工材
    支保工鋼材の許容軸方向引張り応力度(N/mm2)および同上限値、許容曲げ引張り応力度(N/mm2)および同上限値、許容せん断応力度(N/mm2)、ボルトのせん断許容断応力度(N/mm2)および支圧応力度(N/mm2)を設定。
  • 鋼材の許容応力度算定タイプ(細長比)
    鋼材の許容応力度算定タイプ(細長比)を「道路土工」と「トンネル標準示方書」から選択可能。
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『道路土工 擁壁・カルバート・仮設構造物工指針昭和62年5月 社団法人日本道路協会』、『道路土工 仮設構造物指針平成11年3月 社団法人日本道路協会』、『設計基準(案)土木設計編 平成4年4月 日本下水道事業団』および『構造物設計指針 平成10年6月 日本下水道事業団』のそれぞれの基準に対応。
※ 道路土工基準(昭和62年)では『仮設構造物設計基準平成2年10月 首都高速道路公団』の計算が可能。

基本入力
  • 土質データ
    土質データ単独で保存可能。(他の計算ケースや他の「Civil Plaza」でも利用可能)
    土層数:
    制限なし。
    土質定数:
    地山と改良後の土質定数を別途に入力可能。また、平均N値、土質区分により、変形係数E0、水平方向地盤反力係数や断面決定用土圧係数を土質データにより算出・決定することが可能。
  • 地下水
    地下水を考慮した計算が可能。
    釣り合いの計算において水圧を考慮するか、水圧は考慮しないが地下水位で単位重量を水中重量にするか、掘削底面で単位重量を水中重量にするかの選択が可能。
  • 水平方向地盤版力係数
    地盤反力係数を土質条件から自動的に計算することが可能。
    地盤の変形係数E0をN値より算出することが可能。
  • 土留めタイプ
    開削タイプと立坑タイプの選択が可能。
  • 断面決定用土圧(土質による係数)
    断面算定用に用いる係数を土質データのN値により自動判別することが可能。
  • 地盤改良の有無(受動土圧側)
    受働土圧側に地盤改良を考慮した計算が可能。
  • 小規模土留工
    チェックボックスにより小規模土留工として計算することが可能。
切梁入力
  • 切梁段数
    10段まで選択可能。各段切梁設置前の最大反力により支保工の計算を行う設定も可能。
  • 最下段切梁盛替えの計算
    最下段切梁盛替え時(最下段切梁撤去時)の断面計算を行うことが可能。
  • 切梁撤去時の計算
    切梁撤去時の計算を行うことが可能。
根入れ長条件
  • 最小土圧の比較  ← 最小土圧(0.3γh)
    上載荷重の有無の選択、地下水位以下での土の単位重量の使い分け、比較対象の土圧の指定が可能。
    また、砂質土層との比較を省略することも可能。
  • 掘削底面の安定計算
    ボイリングの検討、ヒービングの検討、盤膨れの検討を行うことが可能。
  • 自立時の計算
    一段目の設置および撤去時に状態を自立矢板として行うことが可能。
    自立時の計算方法を「モーメントの釣り合い」と「Changの方法」から選択可能。
    0.3・Σγ・Hの上載荷重を考慮するかしないかの選択が可能。
  • 矢板長の計算
    矢板長の計算において覆工板の厚さを考慮することが可能。
  • 根入れ・断面力の計算
    最下段切梁設置時及び最終掘削時のみで計算するか、全切梁設置時及び最終掘削時で計算するかを選択可能。
  • 受動土圧の抵抗
    根いれ長の計算用受動土圧の側面抵抗として、土の粘着力による側面抵抗を考慮することが可能。
鋼材条件
  • 親杭材
    H形鋼(生材)、H形鋼(リース材)、I形鋼から選択。
  • 支保工鋼材
    腹起しの計算、切梁(中間梁)の計算、火打ちの計算を行うか行わないかを選択可能。
    腹起し材、切梁材、火打ち材の使用鋼材をリース材、生材から選択可能で、使用形状はH形鋼、I形鋼から選択可能。
  • オイラー座屈・せん断応力度の計算式
    オイラー座屈応力度の計算式を道路土工H11仮設工指針p51や仮設計画ガイドブック等で用いる式や昭和62年度版道路土工などの式から選択することが可能。
    せん断応力度の計算式における断面積についてH鋼のウエブの長さの考え方を選択することが可能。
  • 軸力を受ける部材の計算式
    軸力を受ける腹起し材、切梁材の計算式をそれぞれで「道路橋示方書Ⅱ鋼橋編」・「道路橋示方書Ⅱ鋼橋編(強軸のみ)」・「建設省基準」から選択可能。
許容応力度
  • 土留壁
    横矢板の許容曲げ応力度(N/mm2)および許容せん断応力度(N/mm2) 、親杭の許容曲げ応力度(N/mm2)およびヤング係数(kN/m2) を設定。
  • 支保工材
    支保工鋼材の許容軸方向引張り応力度(N/mm2)および同上限値、許容曲げ引張り応力度(N/mm2)および同上限値、許容せん断応力度(N/mm2)、ボルトのせん断許容断応力度(N/mm2)および支圧応力度(N/mm2)を設定。
  • 鋼材の許容応力度算定タイプ(細長比)
    鋼材の許容応力度算定タイプ(細長比)を「道路土工」と「トンネル標準示方書」から選択可能。
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『道路土工 擁壁・カルバート・仮設構造物工指針昭和62年5月 社団法人日本道路協会』、『道路土工 仮設構造物指針平成11年3月 社団法人日本道路協会』、『設計基準(案)土木設計編 平成4年4月 日本下水道事業団』および『構造物設計指針 平成10年6月 日本下水道事業団』のそれぞれの基準に対応。
※ 道路土工基準(昭和62年)では『仮設構造物設計基準平成2年10月 首都高速道路公団』の計算が可能。

基本入力
  • 土質データ
    土質データ単独で保存可能。(他の計算ケースや他の「Civil Plaza」でも利用可能)
    土層数:
    制限なし。
    土質定数:
    地山と改良後の土質定数を別々に入力可能。
  • 地下水
    地下水を考慮し、地下水位以下は水中重量での計算可能。
  • 水平方向地盤版力係数
    地盤反力係数を土質条件から自動的に計算することが可能。
    地盤の変形係数E0をN値より算出することが可能。
  • 土留矢板
    自立時の計算方法を「モーメントの釣り合い」と「Changの方法」から選択可能。
    矢板の種類を鋼矢板または軽量鋼矢板から選択。
  • 地盤改良の有無(受動土圧側)
    受働土圧側に地盤改良を考慮した計算が可能。
根入れ長条件
  • 最小土圧の比較  ← 最小土圧(0.3γh)
    上載荷重の有無の選択、地下水位以下での土の単位重量の使い分け、比較対象の土圧の指定が可能。
    また、砂質土層との比較を省略することも可能。
  • 掘削底面の安定計算
    ボイリングの検討、ヒービングの検討、盤膨れの検討を行うことが可能。
  • 矢板長の計算
    矢板長の計算において覆工板の厚さを考慮することが可能。
許容応力度
  • 土留壁
    土留壁の許容曲げ応力度(N/mm2)およびヤング係数(kN/m2) を設定。
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『道路土工 仮設構造物指針平成11年3月 社団法人日本道路協会』および『構造物設計指針 平成10年6月 日本下水道事業団』の基準に対応。

基本入力
  • 土質データ
    土質データ単独で保存可能。(他の計算ケースや他の「Civil Plaza」でも利用可能)
    土層数:
    制限なし。
    土質定数:
    地山と改良後の土質定数を別々に入力可能。
  • 地下水
    地下水を考慮し、地下水位以下は水中重量での計算可能。
  • 水平方向地盤版力係数
    地盤反力係数を土質条件から自動的に計算することが可能。
    地盤の変形係数E0をN値より算出することが可能。
  • 土留めタイプ
    開削タイプと立坑タイプの選択が可能。
  • 断面決定用土圧(土質による係数)
    断面算定用に用いる係数を土質データのN値により自動判別することが可能。
  • 地盤改良の有無(受動土圧側)
    受働土圧側に地盤改良を考慮した計算が可能。
  • 小規模土留工
    チェックボックスにより小規模土留工として計算することが可能。
切梁入力
  • 切梁段数
    10段まで選択可能。各段切梁設置前の最大反力により支保工の計算を行う設定も可能。
  • 最下段切梁盛替えの計算
    最下段切梁盛替え時(最下段切梁撤去時)の断面計算を行うことが可能。
  • 切梁撤去時の計算
    切梁撤去時の計算を行うことが可能。
根入れ長条件
  • 最小土圧の比較  ← 最小土圧(0.3γh)
    上載荷重の有無の選択、地下水位以下での土の単位重量の使い分け、比較対象の土圧の指定が可能。
    また、砂質土層との比較を省略することも可能。
  • 掘削底面の安定計算
    ボイリングの検討、ヒービングの検討、盤膨れの検討を行うことが可能。
  • 自立時の計算
    一段目の設置および撤去時に状態を自立矢板として行うことが可能。
    自立時の計算方法を「モーメントの釣り合い」と「Changの方法」から選択可能。
    0.3・Σγ・Hの上載荷重を考慮するかしないかの選択が可能。
  • 矢板長の計算
    矢板長の計算において覆工板の厚さを考慮することが可能。
  • 根入れ・断面力の計算
    最下段切梁設置時及び最終掘削時のみで計算するか、全切梁設置時及び最終掘削時で計算するかを選択可能。
鋼材条件
  • 土留壁
    芯材の種類をH形鋼(生材)、H形鋼(リース材)、I形鋼から選択。
    芯材の設置を「全孔設置」と「隔孔設置」から選択。
    仮想支持点の範囲(0.75m~5.00m)の制限をしない計算が可能。
    芯材の最大根入れ長を土圧の釣り合いでの根入れ長とすることが可能。
  • 支保工鋼材
    腹起しの計算、切梁(中間梁)の計算、火打ちの計算を行うか行わないかを選択可能。
    腹起し材、切梁材、火打ち材の使用鋼材をリース材、生材から選択可能で、使用形状はH形鋼、I形鋼から選択可能。
  • オイラー座屈・せん断応力度の計算式
    オイラー座屈応力度の計算式を道路土工H11仮設工指針p51や仮設計画ガイドブック等で用いる式や昭和62年度版道路土工などの式から選択することが可能。
    せん断応力度の計算式における断面積についてH鋼のウエブの長さの考え方を選択することが可能。
  • 軸力を受ける部材の計算式
    軸力を受ける腹起し材、切梁材の計算式をそれぞれで「道路橋示方書Ⅱ鋼橋編」・「道路橋示方書Ⅱ鋼橋編(強軸のみ)」・「建設省基準」から選択可能。
許容応力度
  • 土留壁
    芯材の許容曲げ応力度(N/mm2)およびヤング係数(kN/m2) 、ソイルセメントの許容せん断応力度(N/mm2)および許容軸圧縮応力度(N/mm2)を設定。
  • 支保工材
    支保工鋼材の許容軸方向引張り応力度(N/mm2)および同上限値、許容曲げ引張り応力度(N/mm2)および同上限値、許容せん断応力度(N/mm2)、ボルトのせん断許容断応力度(N/mm2)および支圧応力度(N/mm2)を設定。
  • 鋼材の許容応力度算定タイプ(細長比)
    鋼材の許容応力度算定タイプ(細長比)を「道路土工」と「トンネル標準示方書」から選択可能。
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支保工の計算において、土留工形状寸法等や選択された矢板および鋼材により支保工の設計支間長などを自動的に算定。

  • 寸法
    土留め寸法:
    掘削幅、切梁間隔、立坑長辺および立坑短辺を入力。
    腹起し材の設計支間長:
    腹起し材(矢板)の内々で計算、腹起し材の中心間で計算の2タイプより選択が可能。
    中間梁の設計支間長:
    腹起し材の内々で計算、腹起し材の中心間で計算の2タイプより選択が可能。
    火打ち材の設計支間長:
    腹起し材(矢板)の内々で計算、腹起し材の中心間で計算の2タイプより選択が可能。
  • 設置位置
    中間梁や火打ち材の計算を行う場合には、各段の設置の有無や設置位置を指定。
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  • 鋼材データは、追加・変更・編集も可能です。
  • 鋼材データのみを諸元データファイルとして保存することが可能です。
  • 標準の鋼材データは、下記の内容です。
    • 鋼矢板(SP)
    • 軽量鋼矢板(LSP)
    • H形鋼(生材)(NH)
    • H形鋼(リース材)(RH)
    • I形鋼(NI)
  • 鋼材データは、他の「Civil Plaza」商品にも利用できます。

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仮設土留工で検討を行った切梁式土留工のデータは、エクスポート機能により、Rapidシリーズ(PipeRapid、CivilRapid)へ作図データを渡す事が可能です。

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テンプレート機能について
  • 定期的に使用する設計条件等をあらかじめテンプレートとして登録しておくことが可能です。
    新規作成時にテンプレートを選択して作業の効率化を図ることができます。
    ※「ボックスカルバートの構造計算」での新規作成ダイアログ例
    ...
コンビニエンス機能について

検討する際に複数のケース(マルチドキュメント)を同時に扱うことが簡単な操作で行えます。

  • ドキュメント間でのドラック&ドロップの機能により、計算の共通する入力データがコピーされます。
  • マウスのホイールボタンを押すと、指定したドキュメントと同じデータが入力された状態で新規計算を自動作成します。
    一部の条件を変更して比較する場合などに大変便利です。
ページ設定
  • 枠線「枠線の表示・非表示」「線種・太さ」「余白」の設定可能。
  • ページ番号「スタイル」「ページ番号の表示・非表示」「開始番号の数値入力」「文字書式・サイズの選択」「表示位置」の設定可能。
  • 会社名「表示・非表示」「会社名入力」「フォント選択」「表示位置」の設定可能。
  • 書式「文章の行間」「タイトル文字表示・非表示」「設定項目の文字書式・サイズの選択」の設定可能。
  • 絵図「印字される図の文字書式・サイズ」の設定可能。
  • ページ設定では、ワープロソフト等と同様の充実した設定が行え、TrueTypeフォントも使用でき、計算書類を理想のまま印刷できます。また、同時に複数の計算結果を印刷プレビューで表示することも可能です。
計算書出力について
  • Microsoft Wordに計算結果を高速で直接出力することができ、計算書における数式や図形および表など全てWordで作成した場合と同じようにネイティブなWordデータとして出力され、見出しマップも自動的に作成されますので文章の検索や編集が容易にできます。

    ※ 直接プリンタやPDFファイルにも出力することができます。
    ※ PDFファイルを出力する場合には、別途Adobe Acrobatが必要になります。

動作環境

対応OS

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対応Office

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すべて最新バージョンでの対応となります。
一般販売されたWindows OSに向けて開発されており、「Windows LTSB/LTSC」には対応しておりません。
Civil Plazaシリーズは、32ビットアプリケーションです。
64ビット版Windowsでは、32ビット互換モードで動作します。

※ Civil Plazaは、株式会社シビルソフト開発の登録商標です。
※ Microsoft Windows 11 および Microsoft Office 2021 / Microsoft 365 は、米国マイクロソフト社の商標です。

準拠図書イメージ

準拠図書

  • 『道路土工 擁壁・カルバート・仮設構造物工指針昭和62年5月 公益社団法人日本道路協会』
  • 『道路土工 仮設構造物指針平成11年3月 公益社団法人日本道路協会』
  • 『道路橋示方書 Ⅱ鋼橋編 公益社団法人日本道路協会』
  • 『仮設構造物設計基準平成2年10月 首都高速道路公団』
  • 『トンネル標準示方書[開削工法編]・同解説 土木学会』
  • 『設計基準(案)土木設計編 平成4年4月 日本下水道事業団』
  • 『構造物設計指針 平成10年6月 日本下水道事業団』

バージョン別 機能比較

更新履歴

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