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製品概要
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機能詳細
継手構造管路（ダクタイル鋳鉄管・強化プラスチック複合管・ゴム輪接合塩化ビニル管）の計算
継手構造管路の計算では、設計内圧、活荷重、温度変化、不同沈下および地震力によって生じる管体応力、継手伸縮量、継手屈曲角に対して、安全な管種および継手構造を選択することができます。
レベル２地震動の軸応力は、非線形応答を考慮した解析を用いた簡便計算法で計算することが可能です。
地盤の３次元的挙動による管体応力の増加を考慮することができます。
- ダクタイル鋳鉄管および強化プラスチック複合管の計算では、管の接合形式、種類および呼び径を指定することにより、あらかじめ登録された設計に必要な管の外径、管厚、管長、ヤング係数、ポアソン比、線膨張係数、許容応力、設計照査用最大伸び量、許容屈曲角を自動的に設定することが可能。
- 塩化ビニル管の計算では、管の規格、種類および呼び径を指定することにより、ダクタイル鋳鉄管や強化プラスチック複合管と同様にあらかじめ登録された設計に必要な外径、管厚、管長、ヤング係数、ポアソン比、線膨張係数、許容応力、許容伸縮量、許容屈曲角度を自動的に設定することが可能。
- 表層地盤および基盤層のせん断弾性波速度をN値より計算する場合は、計算に用いる対象せん断ひずみを「10-3」、「10-4」、「10-6」から選択することが可能。
- 表層地盤および基盤層のせん断弾性波速度をPS検層等で測定された実測値での入力も可能。
- 各層の平均N値はN値分布データより自動的に加重平均した値を用いることが可能。また、直接各層の平均N値を入力することも可能。
- 常時荷重として、「内圧」、「自動車荷重」、「温度変化」、「温度変化」、「不同沈下」の設定が可能。
- 管に作用する自動車荷重は、T荷重種類を指定することにより、あらかじめ登録されたT荷重に対する後輪荷重、車両設置幅、分布角、低減係数を自動的に設定したり、任意に設定することが可能。
- 自動車荷重に考慮する衝撃係数を、道路状況（「アスファルト舗装道路」、「コンクリート舗装道路」「未舗装道路」から選択可能）と土被りにより自動的に設定したり、任意に設定することが可能。
- 軟弱地盤区間における不同沈下の影響を、軟弱地盤区間長と中央部の不同沈下量を入力することにより算出が可能。
- レベル１地震動およびレベル２地震動のそれぞれで、または一括で管体および継手の照査を行うことが可能。
- レベル１地震動の基盤面における設計水平震度の標準値を任意に設定することが可能。
- 構造物の重要度区分を計算結果に表示することが可能。
- 表層地盤の固有周期、速度応答スペクトルのSV等を直接入力することが可能なため、地盤の動的解析等で得られた結果を計算に反映することが可能。
- レベル２地震動の軸応力は、非線形応答を考慮した解析を用いた簡便計算法で計算することが可能。計算方法としては、「滑りを考慮した速度応答スペクトルを用いる方法」または「管と地盤の摩擦力を設定する方法」から選択することが可能。
- 地盤の３次元的挙動による管体応力の増加を考慮することが可能（重畳係数）。
- 地盤変位の伝達係数α1、α2を計算で求める方法の他、地盤と同じ挙動をするとして「1.0」で計算することが可能。
- 地盤の剛性係数を求めるために用いる係数C1、C2を、表層厚さと管径から計算で求める方法と、任意に設定する方法を選択することが可能。
- 地盤の剛性係数を求めるために用いる単位体積重量およびせん断弾性波速度を「表層の各層の値を加重平均値した値」と「管が埋設されている層の値」から選択することが可能。
- 伸縮可撓継手がある場合の応力補正係数について、最小値を設定することが可能。
- 計算結果を画面により確認可能。
- 計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Softシリーズと同様にサポート。
一体構造管路（レベル１・２地震動－鋼管・ポリエチレン管 レベル１地震動－接着接合塩化ビニル管）の計算
一体構造管路の計算では、設計内圧、自動車荷重、温度変化、不同沈下および地震力によって生じる管体ひずみに対して、安全な管種を選択することができます。
鋼管・ポリエチレン管の計算では、応答変位法による耐震計算の他に、地割れや液状化等の大きな地盤変状に対する耐震計算が可能です。
地盤の３次元的挙動による管体ひずみの増加を考慮することができます。
- 鋼管の計算では、管の種類、呼び厚さおよび呼び径を指定することにより、あらかじめ登録された設計に必要な管の外径、管厚、ヤング係数、ポアソン比、線膨張係数、降伏ひずみを自動的に設定することが可能。
- ポリエチレン管の計算では、管の規格、種類および呼び径を指定することにより、鋼管と同様にあらかじめ登録された設計に必要な管の外径、管厚、ヤング係数、ポアソン比、線膨張係数、降伏ひずみ、許容ひずみを自動的に設定することが可能。
- 塩化ビニル管の計算では、管の規格、種類および呼び径を指定することにより、鋼管やポリエチレン管と同様にあらかじめ登録された設計に必要な外径、管厚、ヤング係数、ポアソン比、線膨張係数、許容ひずみを自動的に設定することが可能。
- 表層地盤および基盤層のせん断弾性波速度をN値より計算する場合は、計算に用いる対象せん断ひずみを「10-3」、「10-4」、「10-6」から選択することが可能。
- 表層地盤および基盤層のせん断弾性波速度をPS検層等で測定された実測値での入力も可能。
- 各層の平均N値はN値分布データより自動的に加重平均した値を用いることが可能。また、直接各層の平均N値を入力することも可能。
- 常時荷重として、「内圧」、「自動車荷重」、「温度変化」、「温度変化」、「不同沈下」の設定が可能。
- 管に作用する自動車荷重は、T荷重種類を指定することにより、あらかじめ登録されたT荷重に対する後輪荷重、車両設置幅、分布角、低減係数を自動的に設定したり、任意に設定することが可能。
- 自動車荷重に考慮する衝撃係数を、道路状況（「アスファルト舗装道路」、「コンクリート舗装道路」、「未舗装道路」から選択可能）と土被りより自動的に設定したり、任意に設定することが可能。
- 軟弱地盤区間における不同沈下の影響を、軟弱地盤区間長（盛土区間長）と盛土高さを入力することにより算出が可能。
- 鋼管およびポリエチレン管は、レベル１地震動およびレベル２地震動のそれぞれで、または一括で管体ひずみの照査を行うことが可能。
- 接着接合塩化ビニル管は、レベル１地震動の管体ひずみの照査のみ可能。
- レベル１地震動の基盤面における設計水平震度の標準値を任意に設定することが可能。
- 構造物の重要度区分を計算結果に表示することが可能。
- 表層地盤の固有周期、速度応答スペクトルのSV等を直接入力することが可能なため、地盤の動的解析等で得られた結果を計算に反映することが可能。
- レベル２地震動の鋼管軸方向ひずみの計算は、管と地盤の滑りを考慮して実施。
- レベル２地震動のポリエチレン管軸方向ひずみの計算は、管と地盤が滑らないものとして実施。
- 地盤の３次元的挙動による管体ひずみの増加を考慮することが可能（重畳係数）。
- 地盤変位の伝達係数α1、α2を計算で求める方法の他、地盤と同じ挙動をするとして「1.0」で計算することが可能。
- 地盤の剛性係数を求めるために用いる係数C1、C2を、表層厚さと管径から計算で求める方法と、任意に設定する方法を選択することが可能。
- 地盤の剛性係数を求めるために用いる単位体積重量およびせん断弾性波速度を「表層の各層の値を加重平均値した値」と「管が埋設されている層の値」から選択することが可能。
- 鋼管のレベル１地震動の軸方向ひずみの照査に用いる許容値を、「23t/D」または「降伏点ひずみ以下」から選択することが可能。
- ポリエチレン管の内圧および温度変化による軸方向ひずみの算定は、計算より求める方法の他に、実験結果から求めた値を直接用いることも可能。
- 計算結果を画面により確認可能。
- 計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Softシリーズと同様にサポート。
液状化の判定
設計地盤が地下水で飽和した砂質土および軟弱な中間土で構成されている場合、その地層の液状化の可能性の有無について判定を行うことが可能です。
- レベル１地震動およびレベル２地震動それぞれで、または一括で液状化の判定を行うことが可能。
- 表層地盤のせん断弾性波速度をN値より計算する場合は計算に用いる対象抵せん断ひずみを「10-3」、「10-4」、「10-6」から選択することが可能。また、実測値での入力も可能。
- 表層地盤の固有周期を直接入力することが可能なため、等価線形化手法等で求めた地盤のひずみ軟化を厳密に考慮した固有周期を基に設計水平震度を算出することも可能。
- 地表面における設計水平震度を直接入力することが可能なため、地域防災計画の想定地震動や震源断層を想定した地震動等を考慮した計算が可能。
- 液状化の判定位置は、N値測定位置毎または、層毎に選択可能。さらに層毎の場合は、層中心位置で判定するか層下端位置で判定するか選択が可能。
- 計算結果を画面により確認可能。
- 計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Softシリーズと同様にサポート。
諸元設定
ダクタイル鋳鉄管、強化プラスチック複合管、ポリエチレン管、鋼管、塩化ビニル管および自動車荷重の各諸元値を、あらかじめ諸元データとして登録することが可能で、追加、変更および削除等の編集を随時行うことが可能です。
- 管の種類毎に諸元値（呼び径・外径・管厚・有効長・重量・許容応力・降伏ひずみ・設計照査用最大伸び量・許容伸縮量・許容屈曲角等）を設定することが可能。
- 荷重毎に総重量、前・後輪荷重、車両設置幅、分布角、低減係数を設定することが可能。
アプリケーションの特徴・基本機能
検討する際に複数のケース（マルチドキュメント）を同時に扱うことが簡単な操作で行えます。
- ドキュメント間でのドラック＆ドロップの機能により、計算の共通する入力データがコピーされます。
- マウスのホイールボタンを押すと、指定したドキュメントと同じデータが入力された状態で新規計算を自動作成します。
一部の条件を変更して比較する場合などに大変便利です。
- 枠線「枠線の表示・非表示」「線種・太さ」「余白」の設定可能。
- ページ番号「スタイル」「ページ番号の表示・非表示」「開始番号の数値入力」「文字書式・サイズの選択」「表示位置」の設定可能。
- 書式「文章の行間」「タイトル文字表示・非表示」「設定項目の文字書式・サイズの選択」の設定可能。
- 絵図「印字される図の文字書式・サイズ」の設定可能。
- ページ設定では、ワープロソフト等と同様の充実した設定が行え、TrueTypeフォントも使用でき、計算書類を理想のまま印刷できます。また、同時に複数の計算結果を印刷プレビューで表示することも可能です。
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Microsoft Wordに計算結果を高速で直接出力することができ、計算書における数式や図形および表など全てWordで作成した場合と同じようにネイティブなWordデータとして出力され、見出しマップも自動的に作成されますので文章の検索や編集が容易にできます。
※ 直接プリンタやPDFファイルにも出力することができます。
※ PDFファイルを出力する場合には、別途Adobe Acrobatが必要になります。
動作環境
対応OS
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対応Office
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すべて最新バージョンでの対応となります。
一般販売されたWindows OSに向けて開発されており、「Windows LTSB/LTSC」には対応しておりません。
Civil Softシリーズは、32ビットアプリケーションです。
64ビット版Windowsでは、32ビット互換モードで動作します。
※ Microsoft Windows 10 および Microsoft Office 2021 / Microsoft 365 は、米国マイクロソフト社の商標です。
準拠図書
- 『水道施設耐震工法指針・解説 2009年版 社団法人日本水道協会』
- 『水道施設耐震工法指針・解説 2009年版 設計事例集 社団法人日本水道協会』
- 『水道施設耐震工法指針・解説 1997年版 社団法人日本水道協会』
- 『水道配水用ポリエチレン管・継手に関する調査報告書 平成10年9月 社団法人日本水道協会』
- 『水道用鋼管 平成13年1月30日改正 日本水道鋼管協会』
- 『ダクタイル管路の耐震設計について 日本ダクタイル鉄管協会』
- 『水道用硬質塩化ビニル管 技術資料〈耐震対策編〉 塩化ビニル管・継手協会』
バージョン別 機能比較
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更新履歴
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