応答変位法で用いる多層地盤(多層系せん断一次モード)の計算式の必要性(その1)

応答変位法は、下図左の地盤〜構造物全体系から構造物だけを取り出して、その地震時挙動を簡便に解析する手法。

「応答変位法の基本原理」

地中構造物の横断面の地震時変位挙動を下図左に示す。

応答変位法は、下図左の地盤〜構造物全体系から構造物だけを取り出して、その地震時挙動を簡便に解析する手法。

構造物周辺での変形と力の状態が全体系にある状態と同じになるように地震荷重を設定する必要がある（下図右）。

地盤の変形に伴う地盤の変位を、地盤ばねを通して構造物へ作用させて解析する手法（下図右）。

地中構造物の質量と剛性が周辺地盤と全く等しい場合を考える。

右図に示すように構造物は、自然地盤の太線で囲まれた土塊と同じである。

この接触面（太線部分）では、地盤内応力としてせん断応力のみが作用し、力学的なつり合いが保たれている。

このような場合には、側面に直角方向に作用する地震時動土圧等は生じず、地盤と構造物の剛性の違い伴う相互作用力も発生しない。

つまり構造物だけを取り出してその地震時応答を計算する場合には、この地盤内応力による地震荷重（地震時周面せん断力）のみを考慮すればよい。

しかし一般に地中構造物の剛性は、周辺地盤の剛性と異なる。そのため下図のように、実際には構造物の変位と自然地盤の変位との間に食い違いが生じる。

この変位差に応じて構造物の側面などに周辺地盤からの押し引きの力が働く（押し引きの方向は地盤と構造物の剛性差によって異なる）。

これが地盤と構造物の剛性差に基づく動的相互作用力に相当する。

よって、耐震計算では、構造物のフレームモデルの周りに地盤ばねを設け、自然地盤の応答変位（相対変位）を地盤ばねを介した荷重を作用させて、地盤と構造物の剛性差に基づく相互作用力を評価する。

応答変位法で用いる多層地盤(多層系せん断一次モード)の計算式の必要性(その2)

応答変位法で用いる多層地盤(多層系せん断一次モード)の計算式の必要性(その3)

応答変位法で用いる多層地盤(多層系せん断一次モード)の計算式の必要性(その4)

応答変位法で用いる多層地盤(多層系せん断一次モード)の計算式の必要性(その5)

「下水道施設の耐震対策指針と解説-2025年版-」（公益社団法人日本下水道協会）に対応しました。
過去の設計時のトレースが可能なように今までの設計手法は削除しておらず、従来の機能をそのまま残し、過去の設計時のファイルの読み書き、当時のままの設計手法、新たな設計手法への移行、及び比較などが可能です。

製品概要

緩み土圧による管に作用する等分布荷重を、『下水道施設耐震計算例－管路施設編－ 2001年版』と『下水道推進工法の指針と解説　2010年版』から選択することが可能。
推進工法による曲線施工等による急曲線部の影響を考慮した地震時抜出し量の照査を行うことが可能で、許容値に推進力伝達材厚さ（クッション材）を考慮することも可能。
レベル１地震動による屈曲角および抜出し量の検討に用いる許容値を、『下水道施設耐震計算例－管路施設編－2001年版』初版に記載されている「レベル２地震動検討時の1/2」を用いる場合と、2015年に発刊された『下水道施設耐震計算例－管路施設編－2015年版』で「設定されたレベル１地震動検討時の許容値」を用いる場合とを選択することが可能。

本アプリケーションは各協会より推奨を頂いております。

ハイセラミック協会　推奨
全国ヒューム管協会　推奨
塩化ビニル管・継手協会　推奨

※	円形管きょの構造計算は、基本システム（液状化、地震の応答変位の計算）と「円形管きょ耐震レベル１オプション」、「円形管きょ耐震レベル１／レベル２オプション」の２種類のアプリケーションで構成されています。「円形管きょ耐震レベル１オプション」からの「円形管きょ耐震レベル１／レベル２オプション」へのグレードアップも可能です。
※	円形管きょの耐震設計[レベル１]の場合でも全ての計算が可能ですが、設計条件の設計地震動については[レベル１]のみ計算可能になります。
※	動作には別途、円形管きょの耐震設計－基本システムが必要となります。

機能詳細

差込継手構造の検討

人孔と差込継手構造の本管（人孔から一本目の本管）の接合部の屈曲角および抜出し量の検討が可能。
「下水道協会2025年版」の場合は、設計応答速度をタイプⅠとタイプⅡから比較して大きい方、または指定することが可能。
表層地盤の固有周期は地震時に生じるせん断ひずみの大きさを考慮した係数を用いて算出することが可能。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2025年版／2014年版」の場合は、多層地盤（多層系せん断一次モード）の応答計算式の選択が可能。
人孔と差込継手構造の本管（人孔から一本目の本管）の接合部の検討は下記の６項目について行うことが可能。
- 地震動による屈曲角
- 地盤の永久ひずみによる抜出し量
- 地盤の液状化に伴う永久ひずみによる抜出し量
- 傾斜地の永久ひずみによる抜出し量
- 硬軟急変部のひずみによる抜出し量
- 急曲線部での影響（曲線による開口と地震動による抜出し量の合計）
推進工法での曲線施工等による急曲線部の影響を考慮した地震時抜出し量の照査を行うことが可能で、許容値に推進力伝達材厚さ（クッション材）を考慮することも可能。
レベル１地震動による屈曲角および抜出し量の検討に用いる許容値を、レベル２地震動検討時の1/2を用いる場合と、『下水道施設耐震計算例－管路施設編－2015年版』で設定されたレベル１地震動検討時の許容値を用いる場合とを選択することが可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

差込継手構造の管きょと管きょの継手部の屈曲角および抜出し量の検討が可能。
「下水道協会2025年版」の場合は、設計応答速度をタイプⅠとタイプⅡから比較して大きい方、または指定することが可能。
表層地盤の固有周期は地震時に生じるせん断ひずみの大きさを考慮した係数を用いて算出することが可能。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2025年版／2014年版」の場合は、多層地盤（多層系せん断一次モード）の応答計算式の選択が可能。
差込継手構造の管きょと管きょの継手部の検討は下記９項目について行うことが可能。
- 地震動による屈曲角
- 地震動による抜出し量
- 地盤沈下による屈曲角と抜出し量
- 地盤の液状化に伴う永久ひずみによる抜出し量
- 傾斜地の永久ひずみによる抜出し量
- 硬軟急変部のひずみによる抜出し量
- 浅層不整形地盤での抜出し量
- 地盤急変部での抜出し量
- 急曲線部での影響（曲線による開口と地震動による抜出し量の合計）
推進工法での曲線施工等による急曲線部の影響を考慮した地震時抜出し量の照査を行うことが可能で、許容値に推進力伝達材厚さ（クッション材）を考慮することも可能。
レベル１地震動による屈曲角および抜出し量の検討に用いる許容値を、レベル２地震動検討時の1/2を用いる場合と、『下水道施設耐震計算例－管路施設編－2015年版』で設定されたレベル１地震動検討時の許容値を用いる場合とを選択することが可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

常時の荷重のほかに、応答変位法による深さ方向の相対変位を地盤バネを介して、外力に変換した地震時水平荷重と周面せん断力により、円形骨組みモデルによる構造解析（フレーム解析）を用いて、地震時の差込継手構造の剛性管、鉄筋コンクリート管、陶管の鉛直断面の検討を行うことが可能。
表層地盤の固有周期は地震時に生じるせん断ひずみの大きさを考慮した係数を用いて算出することが可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2025年版／2014年版／水道協会2009年版」の場合は、地震時地盤バネ定数および周面せん断力は表面地盤のせん断ひずみの大きさを考慮した動的変形係数を用いて計算することが可能。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2025年版／2014年版」の場合は、多層地盤（多層系せん断一次モード）の応答計算式の選択が可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2006年版／水道協会2009年版／水道協会1997年版」の場合は、地震時地盤バネ定数は埋設層および埋戻し土の静的変形係数を選択することが可能。
常時荷重を埋め戻し土の土質定数により計算することが可能。
緩み土圧による管に作用する等分布荷重を、『下水道施設耐震計算例－管路施設編－ 2001年版』と『下水道推進工法の指針と解説　2010年版』から選択することが可能。
緩み土圧による管に作用する等分布荷重を『下水道推進工法の指針と解説　2010年版』より求める場合、推進管推進時の周辺地盤の緩みを考慮して、粘着力Cを安全率により低減することが可能。
管の埋設層の土質区分に関係なく、常に土水一体の土圧を考慮することが可能。
多節点骨組み構造解析（フレーム解析）の骨組み位置を、「管諸元値の管厚中心半径」と「管中心から内径の1/2＋管厚の1/2」から選択することが可能。
「鉄筋コンクリート管の鉛直断面の検討」または「陶管の鉛直断面の検討」を指定した場合は、『下水道施設耐震計算例－管路施設編－ 2001年版』に記載されている各設計条件を自動的に設定し、最小の入力条件のみで鉛直断面の検討を行うことが可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2025年版／2014年版／水道協会2009年版」の場合は、レベル１地震動の照査では管きょ周辺地盤を考慮したひび割れ保障モーメントを使用することが可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2025年版／2014年版／水道協会2009年版」の場合は、レベル２地震動の照査では構造物の非線形性を考慮して破壊耐力に補正する係数を用いることが可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2025年版／2014年版／水道協会2009年版」の場合は、表層地盤の固有周期は地震時に生じるせん断ひずみの大きさを考慮した係数を用いて算出することが可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

常時の荷重のほかに、応答変位法による水平方向の変位振幅により、地震時の差込継手構造の剛性管、鉄筋コンクリート管、陶管、塩化ビニル管、強化プラスチック管、ダクタイル鋳鉄管（自然流下管）の鉛直断面の検討を近似計算法により行うことが可能。
塩化ビニル管、強化プラスチック管、ダクタイル鋳鉄管（自然流下管）で用いる緩み土圧による管に作用する等分布荷重を、『下水道施設耐震計算例－管路施設編－ 2001年版』と『下水道推進工法の指針と解説　2010年版』から選択することが可能。
緩み土圧による管に作用する等分布荷重を『下水道推進工法の指針と解説　2010年版』より求める場合、推進管推進時の周辺地盤の緩みを考慮して、粘着力Cを安全率により低減することが可能。
レベル１地震動およびレベル２地震動ぞれぞれで検討時の許容値を設定することが可能（使用限界曲げ強さ・終局限界曲げ強さ）。
断面力計算位置を、「管諸元値の管厚中心半径」と「管中心から内径の1/2＋管厚の1/2」から選択することが可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2025年版／2014年版／水道協会2009年版」の場合は、レベル２地震動の照査では構造物の非線形性を考慮して破壊耐力に補正する係数を用いることが可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

応答変位法による水平方向の変位振幅により、地震時の差込継手構造の剛性管、塩化ビニル管、ダクタイル鋳鉄管（圧送管）の管軸方向断面の検討を行うことが可能。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2025年版／2014年版」の場合は、地盤の剛性係数は表層地盤の単位体積重量とせん断弾性波速度を用いて計算。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2006年版／水道協会2009年版／水道協会1997年版」の場合は、地盤の剛性係数の計算に用いる地盤の単位体積重量とせん断弾性波速度は、表層地盤、埋設層、埋め戻し土を選択することが可能。
ダクタイル鋳鉄管（圧送管）の検討時の許容値を、あらかじめ登録された管の諸元から自動的に設定することが可能。また、許容値を直接指定することも可能。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2025年版／2014年版」の場合は、多層地盤（多層系せん断一次モード）の応答計算式の選択が可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2025年版／2014年版／水道協会2009年版」の場合は、表層地盤の固有周期は地震時に生じるせん断ひずみの大きさを考慮した係数を用いて算出することが可能。
塩化ビニル管のレベル１地震動およびレベル２地震動ぞれぞれで検討時の許容値を設定することが可能（使用限界曲げ強さ・終局限界曲げ強さ）。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

一体構造の検討

一体構造管きょの管軸方向断面の検討は塩化ビニル管、ポリエチレン管（圧送管）の管軸方向断面の検討を行うことが可能。

応答変位法による水平方向の変位振幅により、地震時の一体構造管きょの管軸方向断面の検討と人孔と一体構造管きょの接続部の屈曲角、抜出し量の検討を同時に行うことが可能。
「下水道協会2025年版」の場合は、設計応答速度をタイプⅠとタイプⅡから比較して大きい方、または指定することが可能。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2025年版／2014年版」の場合は、地盤の剛性係数は表層地盤の単位体積重量とせん断弾性波速度を用いて計算。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2006年版／水道協会2009年版／水道協会1997年版」の場合は、地盤の剛性係数の計算に用いる地盤の単位体積重量とせん断弾性波速度は、表層地盤、埋設層、埋め戻し土を選択することが可能。
設計地震動の対象基準が「下水道協会2025年版／2014年版」の場合は、多層地盤（多層系せん断一次モード）の応答計算式の選択が可能。
設計地震動の対象が「下水道協会2025年版／2014年版／水道協会2009年版」の場合は、表層地盤の固有周期は地震時に生じるせん断ひずみの大きさを考慮した係数を用いて算出することが可能。
レベル１地震動およびレベル２地震動ぞれぞれで検討時の許容値を設定することが可能（使用限界引張強さ・使用限界曲げ強さ・使用限界圧縮強さ・終局限界引張強さ・終局限界曲げ強さ・終局限界圧縮強さ）。

人孔と一体構造の塩化ビニル管の接合部の検討は下記の４項目について行うことが可能。
- 地震動による屈曲角
- 地震動による抜出し量
- 地震沈下による抜出し量
- 側方流動による抜出し量
レベル１地震動による屈曲角および抜出し量の検討に用いる許容値を、レベル２地震動検討時の1/2を用いる場合と、あらたに設定されたレベル１地震動検討時の許容値を用いる場合とを選択することが可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

浮き上がりの計算

円形管きょの液状化による浮き上がりの計算が可能。
「共同溝設計指針」、「水道施設耐震工法指針」の２通りの検討方法を選択することが可能。
非液状化層のせん断抵抗力を算出し、浮き上がりに対する安全率を算出することが可能。
舗装、路盤の単位体積重量を考慮することが可能。
浮き上がり抵抗力の計算に埋め戻し土で計算することも可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

液状化の判定(基本システム)

設計地盤が地下水で飽和した砂質士および軟弱な中間土で構成されている場合、その地層の液状化の可能性の有無について判定を行うことが可能。
液状化層と判定された場合の各層の液状化による沈下量を算出することが可能。
液状化に対する抵抗率FLの値に応じた耐震設計上の土質定数の低減係数の算出を行うことが可能。
設計地盤の液状化指数PLを算出することが可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

地盤の応答変位(基本システム)

「下水道協会2025年版」の場合は、設計応答速度をタイプⅠとタイプⅡから比較して大きい方、または指定することが可能。
入力された地盤条件から「地盤の基本固有周期T_G」、「表層地盤の固有周期T_S」、「設計応答速度S_V」および「応答変位法による水平方向の変位振幅Uh」のみを単独で算出することが可能。

計算結果を画面により確認可能。
計算結果を、報告書形式で出力することが可能で､Microsoft Office Wordへの出力も他のCivil Plazaシリーズと同様にサポート。

管諸元設定

剛性管、たわみ性管の各諸元値をあらかじめ諸元データとして登録することが可能で追加、変更および削除等の編集を随時行うことができます。
諸元データは、安全性の照査を行うケースごとに設計条件と同一諸元データは、安全性の照査を行うケースごとに設計条件と同一データファイル内に保存されるため将来にあたっても設計当時の諸元データのまま安全性を再確認することが可能で、また、最新の諸元データに一括更新することにより、容易に安全性を再検討することもできます。

管の種類毎に諸元値（呼び径・外径・内径・管厚・管厚中心半径・有効長・重量・ひび割れ荷重・破壊荷重・クッション材・許容および最大継手部屈曲角・許容および最大抜出し量等）を設定することが可能。
管諸元データは、他の『Civil Plaza』商品にも利用できます。

管の種類

下水道用鉄筋コンクリート管（JSWAS A-1 : A・B・NB・C・NC・スーパーA形）
下水道推進工法用鉄筋コンクリート管（JSWAS A-2 : E・EW・NS・ENW・内圧管E・内圧管EW・内圧管NS・内圧管ENW形）
下水道用鉄筋コンクリート卵形管（JSWAS A-5）
下水道小口径管推進工法用鉄筋コンクリート管（JSWAS A-6 : E・EW・NS・ENW形）
下水道ガラス繊維推進工法用鉄筋コンクリート管（JSWAS A-8 : E・NS・ENW・内圧管NS・内圧管ENW形）
下水道用台付鉄筋コンクリート管（JSWAS A-9）
コア式プレストレスコンクリート管（JIS A 5373 : S・C・T・NC形）
下水道用陶製卵形管（JSWAS R-1）
下水道用陶管（JSWAS R-2）
下水道推進工法用陶管（JSWAS R-3）
下水道用ハイセラミック管
下水道用硬質塩化ビニル管（JSWAS K-1）
硬質ポリ塩化ビニル管（JIS K 6741 : VP・VM）
下水道用強化プラスチック複合管（JSWAS K-2 : B・C・D形）
下水道用硬質塩化ビニル卵形管（JSWAS K-3）
下水道用高剛性硬質塩化ビニル卵形管（JSWAS K-4）
下水道用高剛性硬質塩化ビニル管（JSWAS K-5）
下水道推進工法用硬質塩化ビニル管（JSWAS K-6 : リブカラー・SUSカラー・スパイラル継手）
下水道用レジンコンクリート管（JSWAS K-11 : A・B形）
下水道推進工法用レジンコンクリート管（JSWAS K-12 : RS・小口径RM・RM・小口径RT・RT形）
下水道用リブ付硬質塩化ビニル管（JSWAS K-13）
下水道用ポリエチレン管（JSWAS K-14）
下水道用リブ付ポリエチレン管（JSWAS K-15 : R形1種・R形2種・R形3種・F形1種・F形2種・F形3種・内圧管）
下水道用ダクタイル鋳鉄管（JSWAS G-1 : K・U・T・KF・UF・NS・SⅡ･S・US・GS・GX形）
下水道用ダクタイル鋳鉄管（JSWAS G-2 : T・U・UF・US・GS・GSS形）

※耐震設計の検討によっては対応できない管の種類ががあります。

Civil Plaza シリーズの特徴・基本機能

定期的に使用する設計条件等をあらかじめテンプレートとして登録しておくことが可能です。
新規作成時にテンプレートを選択して作業の効率化を図ることができます。

検討する際に複数のケース（マルチドキュメント）を同時に扱うことが簡単な操作で行えます。

ドキュメント間でのドラック＆ドロップの機能により、計算の共通する入力データがコピーされます。
マウスのホイールボタンを押すと、指定したドキュメントと同じデータが入力された状態で新規計算を自動作成します。
一部の条件を変更して比較する場合などに大変便利です。

枠線「枠線の表示・非表示」「線種・太さ」「余白」の設定可能。
ページ番号「スタイル」「ページ番号の表示・非表示」「開始番号の数値入力」「文字書式・サイズの選択」「表示位置」の設定可能。
会社名「表示・非表示」「会社名入力」「フォント選択」「表示位置」の設定可能。
書式「文章の行間」「タイトル文字表示・非表示」「設定項目の文字書式・サイズの選択」の設定可能。
絵図「印字される図の文字書式・サイズ」の設定可能。
ページ設定では、ワープロソフト等と同様の充実した設定が行え、TrueTypeフォントも使用でき、計算書類を理想のまま印刷できます。また、同時に複数の計算結果を印刷プレビューで表示することも可能です。

Microsoft Wordに計算結果を高速で直接出力することができ、計算書における数式や図形および表など全てWordで作成した場合と同じようにネイティブなWordデータとして出力され、見出しマップも自動的に作成されますので文章の検索や編集が容易にできます。

※ 直接プリンタやPDFファイルにも出力することができます。
※ PDFファイルを出力する場合には、別途Adobe Acrobatが必要になります。

動作環境

対応OS

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対応Office

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すべて最新バージョンでの対応となります。
一般販売されたWindows OSに向けて開発されており、「Windows LTSB/LTSC」には対応しておりません。
Civil Plazaシリーズは、32ビットアプリケーションです。
64ビット版Windowsでは、32ビット互換モードで動作します。

※ Civil Plazaは、株式会社シビルソフト開発の登録商標です。
※ Microsoft Windows 11 および Microsoft Office 2021 / Microsoft 365 は、米国マイクロソフト社の商標です。

準拠図書

『下水道施設の耐震対策指針と解説　2025年版　（公益社団法人　日本下水道協会）』
『下水道施設の耐震対策指針と解説　2014年版　（公益社団法人　日本下水道協会）』
『下水道施設の耐震対策指針と解説　2006年版　（公益社団法人　日本下水道協会）』
『下水道施設の耐震対策指針と解説　1997年版　（公益社団法人　日本下水道協会）』
『下水道施設耐震計算例-2015年版-（管路施設編）　（公益社団法人　日本下水道協会）』
『下水道施設耐震計算例-管路施設編-2001年版　（公益社団法人　日本下水道協会）』
『下水道推進工法の指針と解説　2010年版　（公益社団法人　日本下水道協会）』
『水道施設耐震工法指針・解説　2009年版　（公益社団法人　日本水道協会）』
『水道施設耐震工法指針・解説　1997年版　（公益社団法人　日本水道協会）』
『道路橋示方書・同解説　Ⅴ耐震設計編　平成29年11月　（公益社団法人　日本道路協会）』
『道路橋示方書・同解説　Ⅴ耐震設計編　平成24年3月　（公益社団法人　日本道路協会）』

バージョン別機能比較

管種と機能の対応

	管種	呼び径 (mm)	マンホールと本管の接合部の検討	管きょと管きょの継手部の検討	鉛直断面の検討					鉛直断面の検討(近似計算法)							管軸方向断面の検討			一体構造管きょ・軸方向断面		液状化の判定	浮上がりの検討		地盤の応答変位の計算
	管種	呼び径 (mm)	マンホールと本管の接合部の検討	管きょと管きょの継手部の検討	剛性管 (2014年版)	剛性管 (2006年版)	鉄筋コンクリート管 (2006年版)	陶管 (2006年版)	剛性管 (1997年版)	剛性管 (2014年版)	剛性管 (2006年版)	鉄筋コンクリート管	陶管	塩ビ管	強化プラスチック複合管	ダクタイル鋳鉄管（自然流下管）	剛性管	塩ビ管	ダクタイル鋳鉄管 (圧送管)	塩ビ管	ポリエチレン管 (圧送管)	液状化の判定	水道施設耐震工法指針	共同溝指針	地盤の応答変位の計算
A-1	鉄筋コンクリート管 A-1 A形	150～1800	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	鉄筋コンクリート管 A-1 B形	150～1350	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	鉄筋コンクリート管 A-1 NB形	150～900	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	鉄筋コンクリート管 A-1 C形	1500～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	鉄筋コンクリート管 A-1 NC形	1500～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	鉄筋コンクリート管スーパーA形	200～300	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
A-2 外圧管	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 E形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 EW形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 NS形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 ENW形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
A-2 内圧管	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 内圧管 E形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 内圧管 EW形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 内圧管 NS形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	推進工法用鉄筋コンクリート管 A-2 内圧管 ENW形	800～3000	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
A-5	鉄筋コンクリート卵形管 A-5	250～600	○	○
A-6	小口径推進工法用鉄筋コンクリート管 A-6 E形	200～700	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	小口径推進工法用鉄筋コンクリート管 A-6 EW形	250～700	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	小口径推進工法用鉄筋コンクリート管 A-6 NS形	200～700	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
	小口径推進工法用鉄筋コンクリート管 A-6 ENW形	250～700	○	○	○	○	○		○	○	○	○					○						○	○
A-8 外圧管	推進用ガラス繊維鉄筋コンクリート管 A-8 E形	800～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	推進用ガラス繊維鉄筋コンクリート管 A-8 NS形	800～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	推進用ガラス繊維鉄筋コンクリート管 A-8 ENW形	800～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
A-8 内圧管	推進用ガラス繊維鉄筋コンクリート管 A-8 内圧管 NS形	800～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
A-8 内圧管	推進用ガラス繊維鉄筋コンクリート管 A-8 内圧管 ENW形	800～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
A-9	下水道用台付鉄筋コンクリート管 A-9	250～1200	○	○
JIS A 5373	コア式プレストレストコンクリート管 PC S形	500～1800	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	コア式プレストレストコンクリート管 PC C形	900～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	コア式プレストレストコンクリート管 PC T形	1500～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	コア式プレストレストコンクリート管 PC NC形	1500～3000	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
R-1	下水道用陶製卵形管 R-1	150～300	○	○
R-2	下水道用陶管 R-2	100～600	○	○	○	○		○	○	○	○		○				○						○	○
-	下水道用ハイセラミック管	100～250	○	○	○	○		○	○	○	○		○				○						○	○
R-3	下水道用推進工法用陶管 R-3	200～450	○	○	○	○		○	○	○	○		○				○						○	○
K-1	硬質塩化ビニル管 K-1	75～800	○	○										○				○		○			○	○
JIS K 6741	硬質ポリ塩化ビニル管 VP	100～300	○	○										○				○		○			○	○
JIS K 6741	硬質ポリ塩化ビニル管 VM	350～500	○	○										○				○		○			○	○
K-2	強化プラスチック複合管 K-2 B形	200～3000	○	○											○								○	○
	強化プラスチック複合管 K-2 C形	200～3000	○	○											○								○	○
	強化プラスチック複合管 K-2 D形	200～2400	○	○											○								○	○
K-3	硬質塩化ビニル卵形管 K-3	100～350	○	○
K-4	高剛性硬質塩化ビニル卵形管 K-4	200～500	○	○
K-5	高剛性硬質塩化ビニル管 K-5	200～500	○	○										○				○		○			○	○
K-6	推進用硬質塩化ビニル管 K-6 リブカラー	150～450	○	○										○				○		○			○	○
	推進用硬質塩化ビニル管 K-6 ＳＵＳカラー	150～450	○	○										○				○		○			○	○
	推進用硬質塩化ビニル管 K-6 スパイラル継手	150～450	○	○										○				○		○			○	○
K-11	下水道用レジンコンクリート管 K-11 A形	150～250	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
K-11	下水道用レジンコンクリート管 K-11 B形	150～600	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
K-12	推進工法用レジンコンクリート管 K-12 RS形	200～700	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	推進工法用レジンコンクリート管 K-12 小口径RM形	290～760	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	推進工法用レジンコンクリート管 K-12 RM形	840～1810	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	推進工法用レジンコンクリート管 K-12 小口径RT形	250～700	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
	推進工法用レジンコンクリート管 K-12 RT形	800～1650	○	○	○	○			○	○	○						○						○	○
K-13	リブ付硬質塩化ビニル管 K-13	150～500	○	○										○				○		○			○	○
K-14	下水道用ポリエチレン管 K-14	50J～600												○							○		○	○
K-15	下水道用リブ付ポリエチレン管 K-15 R形1種	300～1000	○	○										○				○					○	○
	下水道用リブ付ポリエチレン管 K-15 R形2種	300～1000	○	○										○				○					○	○
	下水道用リブ付ポリエチレン管 K-15 R形3種	300～1000	○	○										○				○					○	○
	下水道用リブ付ポリエチレン管 K-15 F形1種	300～1000	○	○										○				○					○	○
	下水道用リブ付ポリエチレン管 K-15 F形2種	300～1000	○	○										○				○					○	○
	下水道用リブ付ポリエチレン管 K-15 F形3種	300～1000	○	○										○				○					○	○
	下水道用リブ付ポリエチレン管 K-15 内圧管	300～1000																			○		○	○
G-1	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 K形	75～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 U形	700～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 T形	75～2000	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 KF形	300～900	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 UF形	700～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 NS形	75～1000	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 SⅡ形	75～450	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 S形	500～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 US形	700～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 GS形	300～1000	○	○												○			○				○	○
	下水道用ダクタイル鋳鉄管 G-1 GX形	75～400	○	○												○			○				○	○
G-2	下水道推進工法用ダクタイル鋳鉄管 G-2 T形	250～700	○	○												○			○				○	○
	下水道推進工法用ダクタイル鋳鉄管 G-2 U形	800～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道推進工法用ダクタイル鋳鉄管 G-2 UF形	800～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道推進工法用ダクタイル鋳鉄管 G-2 US形	800～2600	○	○												○			○				○	○
	下水道推進工法用ダクタイル鋳鉄管 G-2 GS形	300～1000	○	○												○			○				○	○
	下水道推進工法用ダクタイル鋳鉄管 G-2 GSS形	300～1000	○	○												○			○				○	○

更新履歴

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製品概要